📣 自社サービスの掲載をご検討の企業様へまるなげコネクトで成果報酬型のリード獲得（初期費用0円）詳しくはこちら →
相談前に集めるものリスト
教育費もかかる。でも老後資金も気になる。どちらを優先すればいいのか分からない……そんな悩みはありませんか？この記事では、子育て世帯が両立を考える手順と、相談前の準備をまとめます。
まるコネくん教育費と老後資金を両立させる4つの手順と、相談の前に集めておくものがわかるよ！紙とペンを用意してね。
この記事のポイント
- 教育費と老後資金が重なる理由がわかる
- 今日からできる4つの手順がわかる
- 相談の前に集めておくものがわかる
わが家の教育費と老後資金、足りる？無料で資料を受け取る →
子育て世帯の教育費と老後資金の両立が難しい理由
教育費がかさむ時期と、老後資金をためたい時期は重なります。どちらも大きなお金なので、迷うのは自然なことです。
しかも、どちらも金額や時期が見えにくいのがむずかしいところです。重なる期間を図で見てみましょう。
ひと目でわかる
教育費がふえる時期子が10代〜
老後資金をためたい時期30代後半〜50代
教育費と老後資金を両立する4つの手順
両立のコツは、ひとつずつ順番に進めることです。手順で考えると、迷いが減ります。むずかしい計算は、あとまわしで大丈夫です。
紙1枚とスマホの電卓があれば始められます。次の4つを、今日から順に試してみましょう。
やってみよう
今の家計を書き出す毎月の収入と、使っているお金をざっくり書きます。細かい金額でなくても大丈夫です。
教育費のゴールを決める子どもの進路を、公立か私立かなどで仮に決めます。かかるお金の目安を出します。
老後に必要なお金を出す老後の毎月の生活費から、年金でまかなえる分を引きます。足りない分が、ためたい金額の目安です。
毎月まわせる金額を決める教育費用と老後用に、毎月いくらずつ分けるかを決めます。無理のない金額にするのが大切です。
ぜんぶ一度にやらなくても大丈夫！まずは1つめの書き出しから始めてみよう。
教育費のめやすは進路しだいで大きく変わる
教育費は、進路によって大きく変わります。下の数字はあくまで一般的な目安です。
家庭によって、かかる金額はちがいます。公立か私立か、自宅から通うかで差が出ます。まずは「わが家の場合」を考えることが大切です。
ひと目でわかる
大学4年間（国公立）250万円前後〜のこともある
大学4年間（私立文系）400万円前後〜のこともある
老後資金は教育費のあとまわしにしない
教育費には、奨学金や教育ローンなど借りる方法があります。ただし返済は必要です。
一方、老後資金は借りて用意しにくいお金です。教育費だけに全力を使わず、先にためる分を決めておくと安心です。
ひと目でわかる
教育費借りる方法もある
老後資金借りにくい
相談の前に集めておきたいものチェック
相談は、手ぶらでも始められます。ただ、資料がそろっていると話が早く進みます。
完ぺきでなくて大丈夫です。分かる範囲で集めておきましょう。見つからないものは、あとから調べても問題ありません。
相談前に集めるものリスト- 毎月の収入と支出が分かるもの
- 貯蓄や投資の残高が分かるもの
- 加入している保険の証券
- 住宅ローンの残高と返済年数
- 子どもの年齢と進学の希望
- ねんきん定期便
両立の相談で数字になって見えること
お金の相談では、将来のお金の流れを数字で見える形にできます。感覚ではなく、数字で判断できるようになります。
数字になると、家計のどこを変えればいいかが分かります。例えば次のようなことが分かります。
ひと目でわかる
教育費のピークいつ多くかかる？
老後までのお金の流れ足りる？足りない？
この記事のまとめ
- 教育費と老後資金は、時期が重なるから悩みやすい
- 家計の書き出しから、4つの手順で順に進める
- 相談前に資料を集めておくと、数字で話が進みやすい
まるコネくんからまずは今月の家計を紙に書き出してみよう。分からないところは、相談で一緒に整理すればいいよ！
Q教育費と老後資金は、どちらを先に考えるべきですか？
Aどちらか一方ではなく、同時に考えるのがおすすめです。教育費は借りる方法がありますが、老後資金は借りにくいと言われます。先にためる分を決めておくと、バランスを取りやすくなります。
Q相談はいつ頃から始めるのがよいですか？
A子どもが小さいうちほど、使える時間は長くなります。ただ、何歳からでも遅すぎることはありません。気になったときが、考え始めるタイミングです。
Q家計の資料がそろっていなくても相談できますか？
A分かる範囲で問題ありません。収入や支出のおおよその金額が分かれば、話を進められることが多いです。足りない資料は、相談しながら確認していけます。
わが家の教育費と老後資金、足りる？
この記事のテーマのサービス資料を、無料で受け取れます。
無料で資料を受け取る →