UC. Berkeley元客員研究員　University of Melbourne元客員研究員 日本学術振興会特別研究員SPD 東京大学　／博士：社会学。一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了。専門はキャリア論、組織論。社外顧問を36社歴任。個人投資家。著書38冊。専門社会調査士。主著『プロティアン　最新刊に『これからのキャリア開拓』、『グロース・マネジャー』。日経ビジネス　日経STYLE他メディア多数連載 プログラム開発・新規事業開発を得意とする。

楽天、NECエレクトロニクス（現ルネサスエレクトロニクス）で15年にわたりIR（投資家向け広報）、資金調達、東証一部上場準備などを担当。2016年楽天IR部長。 経産省 企業報告ラボ企画委員(2012~2013)、「伊藤レポート2.0」委員（2016~2017） 2019年 マーケットリバー株式会社を設立。企業向けにIRやガバナンス、サステナビリティ開示などのコンサルティングや講演などを行うほか、旭ダイヤモンド工業、ウィルグループ、クラシコムなど複数企業の社外役員を務める 一橋財務リーダーシッププログラム（HFLP）非常勤講師 日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)

1989年新日本製鐵（当時）に入社し、多角経営の一環として始まったエレクトロニクス・情報通信事業部に配属。人事部門を中心としたキャリアで、人事部長、経営企画部長などを歴任、2021年執行役員に就任。2022年より官公庁向け事業の事業部長、2024年より人事本部長へ。NSSOL2030ビジョン実現に向け人的資本経営推進の旗振り役として推進している。

ソフトバンクグループ株式会社にて経営企画・グループ会社管理、事業再生・国内外投資業務などに従事したのち、2015年9月にベネッセコーポレーション入社。2018年4月よりUdemy（ユーデミー）事業を中心とした社会人向け教育および組織開発関連事業の責任者となり、2024年4月より現職。著書『何から始めればいいかがわかる 最高の学び方』

「問いと対話の組織開発」を標榜するトイトイ合同会社代表。ソニーUSA勤務を経て、ニトリでは人事責任者として採用改革と組織開発を推進。レノバでは執行役員CHROを務める。 現在は、制度を抜本的に変えることなく、関係性の質と対話を起点に人と組織の可能性をひらく「対話型組織開発」に基づく変革支援を実施。中小企業から大手企業、スタートアップまで10社超の現場に伴走し、人的資本経営、AI・HRテックの活用にも精通。 中央大学ビジネススクール客員研究員。年50回以上の講演・研修に登壇し、ATD（米国人材開発会議）にも参加するなど、国内外のHRトレンドに広く通じている。

大学卒業後、大手SIerにてBtoB向けのシステムネットワークや自社開発の業務システムなどIT領域での提案・販売を経験。2013年にプラスアルファコンサルティングへ入社。定性情報の見える化や、CRMの必要性や選定ポイントなどをマーケッター向けに支援し、現在は「タレントパレット」事業部にて科学的人事戦略に向けた取り組みや、自社の採用課題の解決やメンバー育成などを推進。

リクルートに入社、通信・ネット関連の営業で6年間トップセールス賞を受賞。 独自の営業手法を開発し、関連する書籍の出版多数。中でも「営業マンは心理学者」は10万部を超えるベストセラーとなる。起業/独立情報誌「アントレ」の創刊に関わり、事業部長、編集長を歴任するかたわら全国の行政機関・大学において「創業支援の経団連起業フォーラム」の委員を務める。2005年、セレブレイン社に経営参加し社長に就任。「人と組織の最適化」が企業成長の必須条件であることをポリシーに人事・組織戦略に関連するコンサルティングビジネスを展開。

新卒で外資系総合人材サービスに入社し法人営業を担当。 2社目に、設立1年目のSI企業に入社し、人事業務全般に従事。 その後、2018年12月ミクシィ(現:MIXI)入社。2019年7月、人材・組織開発グループのマネージャーに就任。 2021年11月、人事企画部(現:人事戦略部)部長に就任。 2022年2月、人材採用部部長を兼務。2025年6月より、人事本部本部長（現任）。

1986年名古屋市生まれ。慶應義塾大学を卒業後、新卒で日本政策金融公庫へ入庫。事業企画部などに在籍、内閣官房へも出向。約10年勤めたのち、先代である父親と事業承継にかかる念書を取り交わし、2020年に側島製罐へ入社。経営理念すらなかった老舗缶メーカーにて「世界にcanを」「宝物を託される人になろう」というミッション・ビジョンを掲げ、下請けレガシー企業を老舗ベンチャーへ改革中。缶を「心の道具」と定義した自社ブランド「側島心具製造所」を立ち上げ。23年に同社代表取締役に就任。「社長」という肩書は無くし、社員が給与を自分で決める「自己申告型報酬制度」を導入するなど、自律分散型の組織づくりを通じた新しい時代の中小企業の在り方に挑戦している。

ボストンコンサルティンググループ、コーポレイトディレクション代表取締役を経て、2003年 産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。解散後、2007年 経営共創基盤（IGPI）を設立し代表取締役CEO就任。2020年10月より現職。2020年日本共創プラットフォーム（JPiX）を設立し代表取締役社長就任。 パナソニックホールディングス社外取締役、メルカリ社外取締役。日本取締役協会会長。内閣官房新しい資本主義実現会議有識者構成員、他政府関連委員多数。著書多数。

専攻は人的資源管理論，組織行動論。滋賀大学専任講師，同准教授，横浜国立大学准教授を経て，2018年4月より神戸大学准教授、2023年4月より現職。日本企業における組織と個人の関わりあいをコアテーマに，経営学的な知識の普及の研究，日本，アメリカ，ドイツ企業の人材採用に関する研究などに従事。2018年以降は，企業内で圧倒的な成果をあげ「スター社員」に関する研究も行っている。 2010年および2022年に組織学会高宮賞， 2014年に人材育成学会論文賞， 2016年に日本の人事部「HRアワード」書籍部門最優秀賞受賞， 2020年に労務学会賞（学術賞）などを受賞。

東京大学法科大学院卒業。弁護士として企業法務を中心に、資金調達支援・ベンチャー企業に対する上場準備支援などに従事した後、2015年に弁護士ドットコム株式会社に入社し、クラウド契約サービス「クラウドサイン」の事業責任者、2019年に同社取締役に就任。一般社団法人電子署名サービス協議会代表理事。2024年4月に株式会社PeopleXを創業し、エンプロイーサクセスHRプラットフォーム「PeopleWork」の開発・運営をはじめとした新しい時代に適合したHR事業を幅広く展開。

1990年、日本電信電話公社に入社。1992年に、設立したばかりのNTTドコモへ転籍。研究開発部門でアプリケーション開発に携わった後、2002年より法人事業部門で開発に携わる。2014年に人事部ダイバーシティ推進室長に就任し、女性活躍推進に尽力。その後多摩支店長や北海道支社長執行役員を歴任し、現職の総務人事部長に就任。

1982年横浜生まれ。東京大学大学院教育学研究科修了。BCGやヘイ グループなどのコンサルティングファーム勤務を経て、独立。教育社会学と組織開発の視点から、能力主義や自己責任社会を再考している。2020年より乳がん闘病中。著書に『「能力」の生きづらさをほぐす』（どく社、紀伊國屋じんぶん大賞第８位）、『働くということ』（集英社新書、新書大賞2025 第５位）や『職場で傷つく』（大和書房）、『格差の“格”ってなんですか？』（朝日新聞出版）が、編著に『「これくらいできないと困るのはきみだよ」？』（東洋館出版社）がある。最新刊は『学歴社会は誰のため』（PHP新書）。（写真＝稲垣 純也）

慶應義塾大学卒業後、’84年協和銀行(現りそな銀行)入行。‘92年米国でMBAを取得。’04年HOYA人事担当ディレクター、指名委員会・報酬委員会の事務局長も兼任。’09年AIU保険(現・AIG損保)人事担当執行役員。’12年カゴメ㈱特別顧問、同年執行役員人事部長、’17年執行役員CHO就任。’18年常務執行役員CHOを歴任。’25年4月より、いすゞ自動車㈱常務執行役員CHRO人事部門EVP就任。