日本では、1950年代から終身雇用制度が採用され、多くの会社で「年功序列」つまり年齢や勤続年数が給与に影響を与えてきました。
しかし近年、競争力を高めるためにも社員の仕事ぶりや貢献度を評価することで、優秀な社員の定着を図る必要が高まってきています。
また、テレワークなど多様な働き方が浸透するに従い、どのように社員の仕事ぶり・貢献度を適切に評価・処遇につなげるかがポイントとなっています。
職種や役職ごとに職務内容を明確に定義し、権限や責任の範囲、そして処遇の根拠を示すことで、社員のパフォーマンスを最大化し、利益創造を実現することができます。
利益創造を実現するため、社員の仕事ぶり・貢献度を適法に評価・処遇につなげる方法について解説いたします。
◇ セミナーアジェンダ ◇
1．コロナ禍での多様な働き方の実態
2．社員の仕事ぶり・貢献度を適法に評価・処遇につなげるためのポイント
(1) 「職務」の内容と責任の大きさを定量的に判断する職務評価
(2) 職務評価導入の進め方
(3) 職務給・役割給の考え方
3．同一労働同一賃金を踏まえた「職務」の基本的な考え方
※本セミナーは、法人の経営者・人事ご責任者様を対象としております。個人事業主の方、競合他社・コンサルタントの方はお申込をご遠慮ください。
株式会社リンドバーグ ディレクター シニアコンサルタント
1992年 大学卒業後、総合商社にてアカウントセールスを6年経験後、マーケティングコンサルティング会社にて、部長職として部下10名をマネジメントし、主にクライアント企業の人材育成、人事制度改革、組織活性化などの支援を行う。 その後、コーチングファームにて中堅・中小企業の人事制度改革、人材マネジメント力強化支援のプロジェクトに従事。 現在、株式会社リンドバーグにて、人事制度コンサルティング事業部の責任者として、中小ベンチャー企業の人事制度改革や人材育成のコンサルティングを展開している。
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