《東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県対象》不本意な離職をゼロにする評価制度 事業戦略と人材育成をつなぎ、現場で“回る”人事評価制度を 設計〜運用まで伴走する実践型コンサルティング

※本掲載は【東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県／従業員数20名以上の企業様】対象です。対象外の方からの流入はお控えください。※
※同業の会社様からのお問い合わせはご遠慮ください。※
※資料は担当より直接お送りします。Gmail、yahooなど会社ドメインではないアドレスには資料はお送りできません。※

本資料では、不本意な離職を防ぎ、自社へのロイヤリティを高める人事評価制度を「つくって終わり」にしないためのポイントを公開しています。

現場マネジメント経験のあるコンサルタントが、運用でつまずきがちな懸念を事前に潰しながら、事業戦略と直結した評価制度へと組み立てるステップを具体的に解説。
さらに、評価をそのまま人材育成へつなげるための能力定義や、あるべき姿と現状のGAPの見える化していくツールの例も紹介します。

優秀な人材を、評価制度の機能不全で失うのではなく、優秀な人ほど“辞めない組織”へ舵を切っていきたいという経営者、人事責任者の方は是非、資料をチェックしてみてください。

■評価が属人的で、優秀な人ほど不満を募らせて辞めていく
■一度つくった評価制度が形骸化し、現場マネジャーが運用しきれていない
■評価項目が事業戦略とつながっておらず、成果創出に結びついていない
■「育成」と「評価」がバラバラで、面談が“査定をするだけの場”になり社員のロイヤリティが下がっている
■コンサルに制度だけ作ってもらい、結局社内で運用できずに棚ざらしになっている