メディアに記事で紹介される会社へ PR TIMESの一斉配信ではなく、記者・プロデューサーへOne to Oneで攻める“成果の出る広報”を、今度はあなたの会社で実践しませんか?
※本資料請求は、基本的に業種を問わずお申し込みいただけますが、情報商材の販売事業、コンサルティング業、各種士業などにつきましてはご対応が難しく、対象外とさせていただいております。
また、個人事業(一次産業)でも実績はございますが、与信は気になりますので、前金をお願いする場合がございます。
「PR TIMESに流して終わり」の広報を、いつまで続けますか? この資料では、IPOを経験した担当者が、ワールドビジネスサテライトやめざましテレビ、日本経済新聞本紙などに広告費ゼロで累計100件超の露出を獲得してきた思考と手順を伴走型でご支援します
業務委託でプレスリリース作成やメディアアプローチを任せるだけでなく、広報部門の立上げ・担当者育成までを一気通貫で支援できる理由も、チェックリスト形式で理解できます。
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■プレスリリースを出しても、ほとんど取材や掲載につながらない
■広報担当が兼務で、戦略立案やメディア開拓まで手が回らない
■広報部門を立ち上げたいが、体制づくりや人材育成のノウハウがない
■PR会社に払う費用に対して、露出・成果が見合っていないと感じている
■上場や事業拡大に向けて、「攻めの広報」が必要だと分かっているのに動けていない
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